日本の大企業がイノベーションを起こすには【従業員視点から】

イノベーションを起こせる企業に入りたい人「日本の大企業ではイノベーションを起こしにくいといわれているけど本当にそうなの？なぜイノベーションを起こしにくいの？どうしたらイノベーションを起こせるの？」

こういった疑問に答えます。

本記事の内容

結論から言うと、日本の大企業はイノベーションを起こしにくいです。

この記事を書いているタッペイ・ノジマは、大手メーカーに新卒で入社し、長年勤務してきました。

その中で感じた、日本の大企業がイノベーションを生み出しにくい要因を解説していきます。

日本の大企業がイノベーションを起こしにくい理由

日本の大企業がイノベーションを起こしにくい理由は以下の4つです。

日本の大企業では挑戦は評価されづらいです。昇進の査定で評価されるのはやはり実績。実績を積み上げるために、挑戦よりはアンパイな方法を選択するようになります。

なかには挑戦を評価する企業もありますが、評価の優先順位は実績>挑戦です。挑戦が評価されない以上、挑戦をする人は増えません。

大企業の中で、イノベーションを起こそうと思っても、なかなか本気になれません。なぜなら失敗しても戻る場所があるからです。

もし挑戦に失敗しても、給料がなくなるわけでも減るわけでもなく、また別の日常の業務に戻れます。

ベンチャー企業ではこうは行きません。取り組んでいる挑戦的な事業に失敗した場合、下手すると会社はつぶれます。従業員は路頭に迷います。このような背水の陣の覚悟で取り組んでいる会社でさえ、イノベーションを生み出すのは難しい。

失敗しても安定した地位を確保している大企業の従業員はイノベーションを生み出すにはぬるい環境といえます。

日本という国は特殊な国です。島国であり、日本人しか話さない言語があり、日本人にしか分からない文化・感覚があります。

日本の独自性が染みついた日本人は、世界中の人々が欲するようなもの・サービスを考え付きにくいでしょう。

また日本という国は事なかれ主義のとても保守的な国です。新しいものには石橋をたたいて渡るような慎重な姿勢を崩しません。そして規制で慎重な姿勢を維持します。

このような日本という国の保守性により、挑戦的な風土や規制を敷けるアメリカや、国を挙げてテクノロジーの挑戦を目指している中国に遅れを取ってしまっています。

ではどうすれば日本の大企業はイノベーションを起こせるのか？

以下の3つが必要となります。

年功序列が色濃く残る日本の大企業。成果主義を徹底することにより、イノベーションへの挑戦を成功させた際のリターンを多く出すことができ、従業員の挑戦へのモチベーションを高めることができます。

世界中の人々に受け入れられるイノベーションを生み出すためには、まずは世界の中の多数派の人々の感覚を知っておく必要があります。

日本国内で日本人とだけ仕事をしていても世界中の人々の感覚を感じることはできません。海外での生活を送ることや海外の人と仕事をする環境が必要です。

ドローンの例などでも分かるように、法律により日本国内ではドローンの試験飛行を行うだけでも一苦労です。

アメリカなどでは州によってドローンを様々な場所で飛ばすことができ、ビジネスのための実験も盛んにおこなわれています。

このように、イノベーションを生み出すための実験できる環境として、海外拠点を持つことが必要です。

記事のポイントをまとめます。

以上です。
日本の企業が一昔前の影響力を取り戻すため、イノベーションを生み出すことは必須です。
企業の改革とともに、私たち個人の意識も変革させ、イノベーションを生み出していきましょう。